株式を上場している企業は、東証一部だけでも約1600社もある。他の市場に上場している企業も合わせると、合計で株式を上場している企業は4000社以上になる。だから買い付ける株・銘柄は、最初は「買っても良い銘柄」だけに、絞っておいたほうがいいだろう。この「買っても良い銘柄を絞る」というのは、非常に大事なことで闇雲に買い付けたりすると、たいてい大きな損をだしてしまう。毎日株売買などしていると、思わぬマイ...
老後のための株式取引入門記事一覧
株の勝率を上げるためには、「買っても良い銘柄リスト」を持つ必要がある。株式市場では6000もの企業の株が、毎日活発に売買されているが、そんなにたくさんのこの自分用の「買っても良い銘柄リスト」の中から、日足チャートが右上がりの銘柄だけを買うようにすれば勝率は上がるはずだ。もちろん日足チャートが右上がりの銘柄だけをリストアップするのが一番良いのだがこれは日々変わるものだからなかなか難しい。日足チャート...
老後の生活費のために、株式投資で資産を築きたい場合、二通りのやり方がある。一つは「もうすでに多少の資産がある」と言う場合。老後の生活費を全てまかなうには足りないが数百万円くらいのお金はあるぞという様な場合。こういう場合は、「資産を減らさないで少しずつ増やす」という戦略になることだろう。というのもすでに多少の資産はあるわけだから、それを減らさないことが第一目標で、年間１～２割くらいずつ増えればよいと...
株や銘柄の分類としては、業種で分類する方法と、性質で分類する方法がある。業種で分類する方法というのは、いわゆる「セクター」というやつで、「輸送機器（自動車メーカー）」「運輸業（陸運・空運・海運、鉄道会社や航空会社、宅配便など）」「金融業（銀行）」「小売り（スーパーやコンビニ衣糧品販売）」「サービス業」「石油・ガス」などと言う風な分類だ。株というのはセクターごとに同じ動きをすることが結構ある。これは...
景気敏感株とは読んで字のごとく、景気に敏感に反応する銘柄のことだ。株というのはたいてい、景気に敏感に反応するものだけれど、その中でも特に景気に敏感に反応する株・銘柄のことを、特に景気敏感株という風に言うわけだ。具体的には素材産業(紙・パルプ・鉄鋼・化学)や工作機械、あるいは運送などの株・銘柄などが景気敏感株に分類される。というのも景気がよくなるというのは、民間消費が増えることを言う。民間消費という...
ディフェンシブ銘柄というのがある。ディフェンシブ（防御的）銘柄という言葉は、株価が低迷しているときに、株式ニュースなどで良く耳にする言葉である。ディフェンシブ銘柄とは、景気が悪くなっても底堅い動きをする、つまり株価があまり下がらないタイプの株のことである。日経平均が11,000円くらいから9,000円くらいまで、2割も下がるような相場でも、ほとんど下がらずにかえって上がったりする銘柄のことである。...
為替敏感株(かわせびんかんかぶ)というのは、為替の変動に敏感に反応する株・銘柄のことだ。円高ドル安になると下がり、円安ドル高になると上がるという株や銘柄のことだと思えば間違いはない。最近は円ユーロの交換レートに敏感に反応する株・銘柄というのも有名になった。かつては円ドルの交換レートだけを注目しておれば良かったが最近は円ユーロの交換レートも株価に大きく影響するのだと言うことが知れわたった。というのも...
株価と為替には、相関関係が見られる。たとえば円安になると株も上がるし、株が上がれば為替も円安に振れる。なので最近、株を始めた人には、円安＝株高だと思っている人も多いかも知れない。しかし実は、これは現在のトレンドであって、これからも未来永劫、同じ相関関係になるとは限らない。ということで、日経平均株価と、ドル円の為替レート、そして米国のダウ工業株30種平均（ダウDJI）やS&P400指数の相関関係をグ...
金利敏感株というのもある。金利の変動に敏感に反応する株や銘柄のことだ。金利敏感株には建設株電気・ガス業不動産業金融業電鉄株などが上げられる。金利敏感株というのは金利が上がると株価は下がる金利が下がると株価は上がるという動きをする。これは金利が下がると→支払う利息が減るので営業利益が増える。金利が上がると→支払う金利が増えるので営業利益が減るということだ。建設業や不動産業それから沿線開発で不動産をた...
市況関連株・商品市況関連株というのもある。これは国際的な市場で取引きされている原油や原料などの価格に敏感に反応する株・銘柄のことだ。セクターで言うと非鉄金属鉄鋼海運石油石炭商社ということになる。非鉄金属業というのはアルミや銅・レアメタルなど、鉄以外の金属の原料鉱を輸入して加工したり、どこかで精錬したりする産業（素材産業）だ。携帯電話などの精密機器には、レアメタルを使っている場合が多いがレアメタルを...
内需関連株というのは、輸出しない企業の株だ。売り上げは国内で上げるので、為替の変動は比較的受けにくい。内需関連株の定義や銘柄は様々なようで、景気敏感株と同じだと書いてあるサイトなどもある。まあ国内需要に反応する株と言うことだから、景気に敏感になるのは当然の話なんだがそれなら別の言葉で表現することもないだろう。景気敏感株と内需関連株は共通しているけれど、しかし実は別の概念だって事らしい。簡単に言うと...
ADR日本株とは、アメリカで売買されている日本株のことだ。アメリカでも売買されているため、日本の株式市場が閉まっていても、アメリカで取引されて株価が動く。そのため、ADR取引されている株は、アメリカ市場での売買に影響を受ける。たとえばソニーはADRで売買されているが、円高になればADR株価が上がってしまうので、そこで売りが出てしまって東京市場のソニーの株価も下がってしまうと言うようなことが起こる。...
株で儲けるコツとして、月ごとに買う月と売る月を考える方法があるという。２月に買って５月に売る。９月に買って１月に売る。１１月に買って５月に売る。こういう事である。これは株式市場特有のアノマリーによって導き出された方法だ。アノマリーとはウィキペディアによると、異常またはユニークな事象や個体等を指す。科学的常識や原則からは説明できない逸脱・偏差を起こした現象を含む。とある。つまり株式投資では２月・９月...
消費者金融・大手の武富士が会社更生法を申請？と言うことで、管理銘柄（管理ポスト入り）指定が為された。三日ほど売買が成立せず、売買範囲の指定が外されて、62円安の4円という株価で売買再開だ。管理銘柄というのは東証が「この株は上場廃止の可能性がありますよ」ということを認定した上で売買を許可する銘柄・株のことで、様々な制限が付く。上場廃止というのは、株式市場で株式の売買ができなくなるということで、一般の...
株式取引をしていると、原因がよく分からないまま突然、株価が急落することがある。株価の急落の原因は色々あって、普通は業績の悪化や赤字転落など、業績に関連することで急落が起こる。ただし業績発表と今後の見通しは、年に4回ある決算日に発表されるので、突然急落すると言うことにはならない。決算発表がらみでの株価の変化というのは、好業績が予想される場合は決算発表日が近づくにつれ、株価は上がっていき、逆の場合は株...
株式投資で怖いのが、「増資（ぞうし）」である。というのも増資の発表があると、たいていの場合、株価が下がってしまい、ひどいときには2割も下がるのだ。増資とは簡単に言うと、「新しい株式を発行する」ということで、企業の儲けが変わらないのに、株式の発行数だけ増えるから、一株あたりの価値が減ってしまうのだ。企業が新しい有望な分野に進出して、利益を増やすために行う設備投資のための増資なら、ある程度は下落が抑え...
先物（さきもの）が下がると、株価が下がる。株価ニュースなどを聞いていると、「先物主導で、株価が下がった」「先物主導で、株価が上がった」なんていう話をよく耳にする。日経平均先物が上がると、実際の日経平均株価が上がり、日経平均先物が下がると、実際の日経平均株価が下がる。こういった状況になると、こういうフレーズが出てくる。ところがこれって考えたら、かなり不思議な現象だ。というのも日経平均株価というのは、...
先物取引（さきものとりひき）というのは、数日後、あるいは数週間後の決まった日に、商品を売買する約束をする取引だ。たとえば来月末に牛肉1トンを1億円で買うと約束し、来月末の期日までにこの取引を終了させる。これによって来月末に牛肉が必要な業者は、牛肉を確保することができるし、牛肉を売る業者も、買い手を確保することができる。来月末の牛肉の価格が上がっていようと下がっていようと、最初に契約した価格で約束の...
株価が急騰しているときに、「逆日歩（ぎゃくひぶ）」とか、「踏み上げ相場」という言葉が出てくることがある。逆日歩（ぎゃくひぶ）というのは、信用取引の用語で、簡単に言うと、株を借りるプレミアム費用のことだ。信用取引では、株を買う費用を借りたり、空売りするための株を借りることができる。株式市場に出回っている株は、企業のほんの一部の株であり、株を売買するには出回っている株数が少なすぎることがある。これでは...
日証金（にっしょうきん）とは、日本証券金融という会社で、株を買うための資金を融資したり、空売りするための株を融通する会社だ。金を借りて株を買うのを「信用買い・買い建て」、株を借りて株を売るのを「信用売り・売り建て」または「空売り」と呼んだりするが、これを請け負うのが日証金という会社だ。ただし日証金が扱っているのは、各証券会社の過不足分を埋めるだけで、証券会社は、自社内での買い建てと売り建ての差額だ...
株価が下落トレンドの時は、株を借りてまず売り、株価が充分下がったときに買い戻せば、利益を取ることが可能になる。なので株価が下がり始めたら、空売りが殺到して株が不足し、品貸し料・逆日歩というプレミアム賃料が、空売りしている全員に課せられるようになる。しかしそれでも空売りが増えて貸株が不足すると、「新規売り停止・現引き停止」という措置が執られる。もちろん、いきなり新規売り停止になることは滅多にない。と...
株式取引には、値幅制限というのがある。注文を出す際には上限価格と下限価格があり、この範囲でないと注文を出すことができないのだ。この上限価格と下限価格は、前日の終値を基準に設定されていて、価格帯によって、変動幅が決められている。たとえば前日の終値が80円だったとすると、50円から110円の範囲でしか売買ができない。これは100円未満の株・銘柄は、前日の終値からプラスマイナス30円の範囲でしか売買でき...
株式投資をしていると、たまに仕手筋という言葉を見聞きする。仕手筋（してすじ）というのは、株価を操作して儲けようというグループで、そろそろ何かニュースが出そうな株を、何日も掛けて少しずつ買い集めているグループだ。そしてニュースが出たらさらに株を買い上げ、株価を急上昇させて目立たせる。それを見た一般の投資家がどんどん買いに入って、株価が上がったら、どこかで株を売って利益を取る。聞いたことがないような会...
株価が急上昇した後、急降下するような場合、たいてい、短期筋（たんきすじ）と呼ばれる短期売買主体の投資家が絡んでいる。短期筋とは、特定の銘柄をほんの数日だけ売買する投資家だ。どんな投資家が短期筋かというと、デイトレーダーや、ウイークリートレーダーというのは、ほんの数時間、あるいはほんの数日だけ、株を買い付けて持っているだけなので、短期筋の投資家ということになる。仕手筋（してすじ）も、株価が急騰したら...
実需筋（じつじゅすじ）・機関投資家は、株式市場のキーパースンの1つだ。実需筋というのは、外国為替市場で、必要があって取引を行っているグループだ。たとえば企業が海外で投資を行う際には、日本円を使って投資することができない。日本円は準・基軸通貨ではあるが、お金として世界中で使えるわけではない。そのためまず、日本円を現地通貨や、ドルやユーロと交換する必要がある。また海外で利益を上げたとき、それを国内に持...
日本株（日経平均）は、ドル円の為替レートに反応しやすい。これは日経平均平均算出に採用されている大企業の多くが、輸出で稼いでいる企業だからだ。日本の大企業と言えば、トヨタや日産・ホンダなどの自動車メーカーや、ソニーやパナソニックなどの家電メーカー、東芝や日立といった重電などが思い浮かぶ。これらは海外ビジネスの比率が高いため、ドル円やユーロ円の為替レートで利益が大きく変わる。また海外で事業展開している...
株式投資では、時価総額100億円を超えそうな銘柄を狙うという手法もある。時価総額が100億円を超えそうな銘柄の何が良いのかというと、機関投資家の投資候補リストに組み込まれる可能性が高まるからだ。機関投資家は、あらかじめ「投資しても良い株・銘柄」をリスト化している。6,000あまりもある株・銘柄から投資先を探すのではなく、あらかじめ投資する企業を選別しているわけだ。機関投資家の投資候補リストに組み込...
2015年4月10日、日経平均は、15年ぶりの株価2万円を回復した。2万円を回復したといっても、9時過ぎのほんのわずかな時間に2万円台に乗っただけではあるが。ニュースなどでは、この一瞬の出来事を、まるで日本経済の復活のように報道されたが、それを真に受けている投資家は少数派だろう。というのもこの株価2万円台回復は、日本の大企業がめざましい業績を上げて達成されたものではないからだ。日本の大企業の業績が...
2015年に起こった東芝の不適切決算問題。売り上げや利益のかさ上げなど、様々な経理問題が明るみに出て、東芝は2015年9月15日に、特設注意市場銘柄に指定された。この特設注意市場銘柄に指定されたら、株式売買はどうなるのか？これはケースバイケースだが、そのまま普通に売買出来ることも多い。信用買い建てもできるし、場合によってはカラ売りもできる。というのも、特設注意市場銘柄指定は、経営者に何らかの問題が...
IPOで儲ける、なんて話が投資雑誌などに載っている。IPOはInitial Public Offeringの略で、簡単に言うと「新しい銘柄の売り出し」「新規上場株の買い手募集」ということだ。今まで株式を公開していなかった企業が、一般の株式市場に上場して、投資家が自由に売買出来るようになる。その前に、その銘柄を買いたい人を集めるのが、IPOっていうことらしい。IPOでは、市場で取引される想定価格より...
数年に一度かは、大型IPO案件がある。2010年には第一生命保険、2013年にはサントリー食品、2015年には郵政三社（日本郵政・かんぽ保険・ゆうちょ銀行）などなど。これらの企業は巨大企業だが、今まで株式を上場しないでいた。というのも内部留保や銀行借り入れで、経営資金が十分賄えたからだ。しかし様々な理由から、株式を上場して、市場から資金を集めようということになり、新規上場をしようと言うことになった...
